健康経営

当社グループでは、「持続的な企業価値の向上」には人的資本の充実と生産性向上の両輪が重要課題と認識し、従業員が健康でいきいきと働き続けられる職場づくりに向けて、2023年9月に健康経営方針を制定しました。本方針のもと代表取締役社長を推進責任者として、従業員の健康面と精神面の充実を図る施策を継続的に推進しております。具体的には2024年3月期から健康経営推進体制の整備と健康課題の把握を行い、2025年3月期は健康経営戦略を作成し従業員の健康意識向上に向けた活動、全国各拠点担当者を軸にした施策の展開を行ってきました。
2026年3月期はさらに踏み込んだ健康経営戦略を策定し、健康保険組合や各拠点、産業医との連携をさらに強化していきます。従業員のポテンシャルを最大限発揮することで事業活動を通じて社会に貢献し、業績向上によって従業員の生活に還元することにより、当社グループや社会、従業員がWIN+WIN+WINとなる関係を築いていきます。

2025年も引き続き、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）」に申請し、認定されました。今後も、さらなる従業員の健康維持・増進やモチベーション向上・生産性向上を目指し、健康経営を推し進めてまいります。

健康経営方針

制定：2023年9月13日

推進体制

当社グループでは、代表取締役社長を健康経営責任者とし、大日精化健康保険組合と従業員の健康課題の把握と対策の検討にあたり、関係組織と連携して心と身体の健康づくりに関する具体的な施策を実施していきます。

健康経営への対策とロードマップ

戦略マップ

フィジカルヘルス、メンタルヘルス、ワークライフバランスは最も関連性の高い領域と紐づけていますが、他領域への関連性も把握・分析しながら戦略マップを策定しPDCAを回しています。

戦略マップPDF：373KB/1ページ

健康数値

メンタルヘルスケアの推進

当社グループでは、メンタル疾患の未然防止活動、休職からの円滑な回復支援など、総合的なメンタルヘルス対策を講じています。労働安全衛生法改正前となる2014年よりストレスチェックの取り組みを自主的に開始し、2023年3月期の回答率は82％、2024年3月期は93％と上昇しました。2025年3月期には新たな施策として、高ストレス職場へアクションプランシート（職場の改善計画書）を使用した支援を開始しました。今後も働きやすい職場を目指し、積極的な活動を継続的に進めていきます。